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応用 情報 技術 者 試験 基本 情報 技術 者 試験 違い

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。また最新の法令改正を反映していない場合があります。ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。応用情報技術者試験英名
Applied Information Technology Engineer Examination 略称
AP・一種実施国
日本資格種類
国家試験(情報処理技術者試験)分野
情報処理試験形式
筆記認定団体
経済産業省認定開始年月日
2009年(平成21年)根拠法令
情報処理の促進に関する法律公式サイト
https://www.jitec.ipa.go.jp/特記事項
ソフトウェア開発技術者試験の後継の試験。実施はIT人材育成センター国家資格・試験部。 ウィキプロジェクト 資格 ウィキポータル 資格テンプレートを表示応用情報技術者試験(おうようじょうほうぎじゅつしゃしけん、Applied Information Technology Engineer Examination、略号AP)は、情報処理の促進に関する法律第29条第1項の規定に基づき経済産業大臣が行う国家試験である情報処理技術者試験の一区分。
対象者像は「高度 IT 人材となるために必要な応用的知識・技能をもち、高度IT 人材としての方向性を確立した者」。情報処理技術者試験制度のスキルレベル3(スキルレベルは1 – 4が設定されている。)に相当する。
第一種情報処理技術者認定試験(1969年)・第一種情報処理技術者試験(1970年 – 2000年)・ソフトウェア開発技術者試験(2001年 – 2008年)の後継区分にあたる[1]。

概要[編集]
対象者像は「高度IT人材となるために必要な応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した者」と規定しており、主に数年の経験を積んだプログラマやシステムエンジニアを主対象としている[2]が、前身のソフトウェア開発技術者試験(ソフ開)とは異なり、システム開発者側だけでなく、従来システムアドミニストレータ試験(シスアド)で対象としていた利用者側にもある程度対応した試験となっている(この点は基本情報技術者試験(FE)も同様である)。
一般的に基本情報技術者試験(スキルレベル2)に合格した者が次に目指す試験区分として認知されており、高度情報処理技術者試験(スキルレベル4)への登竜門的な試験区分でもある。基本情報技術者試験(FE)と同様に出題分野は多岐にわたるが、より深い知識と応用力を試され、午後試験では記述式の設問が大幅に増える。単純に知識をもとにした回答だけではなく、論理的な回答をアウトプットする能力が問われる。
高度情報処理技術者試験が各分野(情報セキュリティ・データベース・ネットワーク・エンベデッドシステムなど)のスペシャリスト試験的な側面を持つ一方、応用情報技術者試験(AP)はIT全般に関する幅広い知識が必要とされるゼネラリスト的な試験として認知されている。ただし午後問題は選択式のため、基礎理論やアルゴリズムといった数理科学的要素の強い問題を回避することも可能である。
IPAの統計資料[3]によれば、社会人の受験率が高いことも相まって試験の受験率自体が60 – 65%程度と低くなっており、その中での受験者の合格率も20%前後と比較的低い。また、受験者層はITエンジニアや情報系専攻出身者が中心である。下位区分の基本情報技術者試験(FE)では大学生などの学生や入社3年以内の新人社員の受験者が比較的多かったが、応用情報技術者試験(AP)では学生、新人の受験者は少なめになっている。

試験の難易度[編集]
「基本情報技術者試験#試験の難易度」も参照
公表されている合格率は例年20%前後であり、一見、下位区分である基本情報技術者試験(FE)と難易度ではそれほど大きな差はないように見えるが、応用情報技術者試験(AP)の場合、受験者の大部分は既に基本情報技術者試験(FE)に合格できる実力を持っている場合が多いため、難易度は相対的に高くなっている[4]。
2014年度(平成26年度)秋期試験より、試験方式の改訂で午後試験で経営戦略やプログラミングに関する問題が必須回答ではなくなった[注釈 1]ため、旧第一種情報処理技術者試験やソフトウェア開発技術者試験時代の開発者向け試験としての性格が薄れ、インフラエンジニアなど経営やプログラミングとの関わりが薄い人でも挑戦できるようになった。現在は午後試験は必須解答の情報セキュリティ以外の問題はすべて自由選択制となっており選択の幅が広いため、ある意味で基本情報技術者試験[注釈 2]よりも挑戦しやすいと言われることもあるが、基本情報技術者試験(FE)を受験せずにいきなり応用情報技術者試験(AP)を受験する場合は、全問必須解答の午前試験の対策はより一層力を入れる必要がある。
午後試験では下位区分(基本情報技術者試験・ITパスポート試験・情報セキュリティマネジメント試験)とは異なり、記述式の問題が登場するため、既に下位区分に合格している人もしっかり対策する必要がある。

ステップアップについて[編集]
2015年(平成27年)度までは基本情報技術者試験(スキルレベル2)合格後に応用情報技術者試験(スキルレベル3)へとステップアップするというのが一般的なルートであったが、基本情報は午後のアルゴリズムとプログラミングが必須問題であり配点も大きいため、これらが苦手な人は合格するのが難しく、必然的に応用情報の受験を諦めてしまう人が少なくなかった(一応念のため書いておくと、制度上は基本情報に合格していなくても、いきなり応用情報を受験することは可能である。)。しかし、2016年(平成28年)度からは基本情報と同じスキルレベル2の情報セキュリティマネジメント試験(セキュマネ)が新設されたため、セキュマネ合格後に(基本情報を経由せずに)応用情報へとステップアップするというルートも新たに追加された。基本情報は午後のアルゴリズムとプログラミングが必須問題であり配点も大きいため、これらが苦手な人はセキュマネ合格後にいきなり応用情報を受験することが推奨される(応用情報の午後はプログラミングが選択問題であり回避することが可能である。)。また、先にセキュマネに合格しておくと、応用情報のセキュリティの問題の対策にもなる。ただし、応用情報の午前ではセキュマネになかった基礎理論や開発技術の問題が出題される上に、午後が記述式になるため、その点は注意を要する。

他業界の資格との比較[編集]
法律系の資格と比較すると、行政書士試験が応用情報技術者試験(AP)ととほぼ同じくらいの難易度と言われている。応用情報技術者試験と行政書士試験はともに記述式の問題があるため、一般的には全問マークシート形式である不動産の宅地建物取引士(宅建)試験より合格難易度は高いとされる。
ちなみに基本情報技術者試験(FE)は宅建試験と同じくらいの難易度と言われることが多い[5]。どちらもすべての問題が多肢選択式であり、記述式の問題は出題されない。
金融・会計の資格と比較すると、ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士1級や日商簿記検定1級・全経簿記能力検定上級と同程度の難易度であると言われている。
基本情報技術者試験(FE)はFP技能士2級や日商簿記検定2級と同程度の難易度と言われることが多い。沿革[編集]
1969年(昭和44年)第一種情報処理技術者認定試験として実施。
1970年(昭和45年)第一種情報処理技術者試験として実施。
2001年(平成13年)ソフトウェア開発技術者試験と改称、前年に廃止されたプロダクションエンジニア試験の範囲を含むこととなった。
2009年(平成21年)応用情報技術者試験新設。春期・秋期の年二回実施となる。
従来のソフトウェア開発技術者試験の出題範囲に加え、これまでシステムアドミニストレータ試験で対象としてきた内容の一部(経営戦略・システム監査など)を吸収し、範囲拡大。開発者側だけでなく利用者側も対象とした幅広い出題範囲となる。
制度改正後の初回試験の合格率は26.1%[6]。
2014年(平成26年)春期試験より、情報セキュリティ分野からの出題が強化される。午前試験でセキュリティ分野からの出題問題数が増えた他、午後試験でセキュリティ分野が必須問題になった。
また、秋期試験より、午後試験の回答数が6問から5問に変更される。これにより、今まで経営戦略とプログラミングのどちらか一方が選択必須だったものが、両方選択可能または両方とも選択しないという解答方法が可能になった。出題範囲[編集]
出題範囲は基本情報技術者試験(スキルレベル2)とほぼ同じであるが、応用情報技術者試験はスキルレベル3であるため、基本情報技術者試験の内容をより深く掘り下げたものが出題される。
なお、上位区分である高度情報処理技術者試験(スキルレベル4)は応用情報や基本情報とは異なり、各試験区分ごとに異なる専門分野に特化した試験となっている(言い換えれば、応用情報や基本情報はIT全般について浅く広く問われる試験とも言える。)。
なお、応用情報技術者試験では、旧ソフトウェア開発技術者(ソフ開)の出題範囲に加え、ストラテジやシステム監査に関する内容が追加されており、範囲としては拡大している。

※出題範囲の詳細については、「基本情報技術者試験#出題範囲」を参照
※旧試験の出題範囲については、「ソフトウェア開発技術者試験#出題範囲」を参照
午前試験[編集]
テクノロジ系[編集]
基礎理論計算機科学に関する基礎理論
アルゴリズムとプログラミングコンピュータシステムコンピュータ構成要素
システム構成要素
ソフトウェア
ハードウェア技術要素ヒューマンインタフェース
マルチメディア
データベース
ネットワーク
セキュリティ開発技術システム開発技術
ソフトウェア開発管理技術マネジメント系[編集]
プロジェクトマネジメントプロジェクトマネジメントサービスマネジメントサービスマネジメント
システム監査ストラテジ系[編集]
システム戦略システム戦略
システム企画経営戦略経営戦略マネジメント
技術戦略マネジメント
ビジネスインダストリ企業と法務企業活動
法務午後試験[編集]
ストラテジに関すること
経営戦略に関すること
情報戦略に関すること
戦略立案・コンサルティングの技法に関すること
システムアーキテクチャに関すること
ITサービスマネジメントに関すること
プロジェクトマネジメントに関すること
コンピュータネットワークに関すること
データベースに関すること
組み込みシステムに関すること
情報システム開発に関すること
プログラミングに関すること
情報セキュリティに関すること
システム監査に関すること形式[編集]
午前・午後共に60%以上の得点で合格となる。午前試験で不合格となった場合、午後の解答は採点されない(多段階選抜方式)。
基本情報技術者試験や高度情報処理技術者試験とは異なり、午前試験の免除制度は当試験には存在しない。それ故、受験者全員が午前試験および午後試験を受けなければならない。
なお、ソフトウェア開発技術者試験(ソフ開)にあった午後IIは廃止された。

午前[編集]
試験時間150分。四肢択一式(マークシート使用)で80問出題され全問解答。素点形式で採点され60点以上で合格(満点は100点)。

問1 – 問50:テクノロジ系(コンピュータ科学基礎・ハードウェア・稼働率・ソフトウェア・論理回路・データベース(SQL・正規化)・ネットワーク・セキュリティ・設計)
問51 – 問60:マネジメント系(DFD・開発規模・工数など)
問61 – 問80:ストラテジ系(全体計画立案・業務改善・契約タイプ・経営戦略・ABC分析・利益や費用の計算・関係法規など)
2009年よりそれまでシステムアドミニストレータ試験で出題されていたようなストラテジ系が20問出題されるようになった。2008年まで(旧・ソフトウェア開発技術者試験)はストラテジ系は出題対象外だった。
2014年度(平成26年度)の試験より、セキュリティ分野からの出題が強化されており、セキュリティに関する問題が(テクノロジ領域50問中)10問程度出題されるようになっている。午後[編集]
試験時間150分。素点形式で採点され60点以上で合格(満点は100点)。

記述式で11問出題、うち1問(情報セキュリティ)が必修[7]、10問(ストラテジ分野全般・プログラミング・システムアーキテクチャ・データベース・ネットワーク・組込みシステム開発・情報システム開発・プロジェクトマネジメント・サービスマネジメント・システム監査)中から4問を選択して解答。
一般的にプログラミングの問題は未経験者には推奨されない。基本情報技術者試験の午後科目とは異なり、必須解答ではないため、未経験者は回避したほうが無難である。なお構文はC言語に類似しているとされる。
平成27年春期までは、1問(情報セキュリティ)が必修、2問中(ストラテジ分野全般・プログラミング)から1問、8問(システムアーキテクチャ・データベース・ネットワーク・組込みシステム開発・情報システム開発・プロジェクトマネジメント・サービスマネジメント・システム監査)中から4問をそれぞれ選択して解答するという形式だった[8]。つまり、回答数が6問から5問に少なくなる。合格者の特典[編集]
合格の日から2年間、高度情報処理技術者試験の午前Iの科目免除が受けられる。科目免除又は任用資格など。これには従前の第一種情報処理技術者およびソフトウェア開発技術者を含む。

弁理士試験の科目免除(理工V・情報)
中小企業診断士試験の科目免除(経営情報システム)
技術陸曹・海曹・空曹(現職自衛官の昇任試験の加点のほか、不定期に一般公募もある)および予備自衛官補(技能公募)の任用資格(2曹)である。同階級の任用資格がある他の資格としては、測量士・二級建築士・2等航空整備士・甲種危険物取扱者・第2級総合無線通信士・4級海技士・1級ボイラー技士・看護師などがある。
警視庁特別捜査官の3級職(巡査部長)のサイバー犯罪捜査官の任用資格
日本測量協会の空間情報総括監理技術者試験の受験資格(例示は、「第一種情報処理技術者及びこれに相当する情報処理技術者等」とされている。)
国家公務員および地方公務員の採用条件・階級評価となることがある[注釈 3]。
高等学校・大学・大学院・短期大学等では、入学試験での優遇[9]や、入学後の単位認定[10][11]の対象となることがある。
工業高等学校や高等専門学校などのジュニアマイスター顕彰制度において、応用情報技術者試験の合格者には30ポイントが付与される[12][13][14]。このポイントは、実用英語技能検定(英検)1級よりも高く、技術士補・測量士・第三種電気主任技術者(電験3種)・電気通信主任技術者・公害防止管理者(ダイオキシン・大気1種・3種・水質1種・3種)・計量士・第一級総合無線通信士などと同等の評価である。その他[編集]
IT人材育成センター国家資格・試験部の統計資料による累計値区分
受験者数(人)
合格者数(人)
合格率(%)
第一種情報処理技術者

昭和44年度から平成5年度

680,438

92,183

13.5
平成6年度から平成12年度

317,642

41,417

13.0
ソフトウェア開発技術者

457,000

68,305

14.9
以降は応用情報技術者試験での数値

統計資料の応募者・受験者・合格者の推移表[6]において、上記の数値は本試験に計上されている。関連項目[編集]

ウィキブックスに応用情報技術者試験関連の解説書・教科書があります。情報処理推進機構 (IPA)
情報処理技術者試験脚注[編集]
[脚注の使い方]注釈[編集]

^ 2014年度(平成26年度)春期試験までは午後で経営戦略またはプログラミングのどちらかが必須解答であった。2008年(平成20年)まで実施されたソフトウェア開発技術者試験では複雑なSQLまたはアルゴリズムに関する問題が必須回答だった。

^ 基本情報技術者試験では午後の部でアルゴリズムとプログラミング言語に関する問題が必須解答であり、配点も大きい。現在はプログラミング言語の代わりに表計算ソフトの問題も選択可能になっているが、こちらも擬似言語を用いたマクロ定義の内容が扱われるためアルゴリズムの知識は引き続き必要となる。

^ 例えば、警視庁では、警察官採用試験の第1次試験の成績の一部に利用される。資格経歴等の評定(警察官)_採用情報_平成29年度警視庁採用サイト

出典[編集]

^ 試験制度の沿革 – 独立行政法人情報処理推進機構、2017年10月20日閲覧。

^ 応用情報技術者とは|応用情報技術者試験ドットコム

^
“情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験 統計資料”. IPA 情報処理推進機構 (2022年4月25日). 2022年4月25日閲覧。

^ 応用情報技術者の難易度|応用情報技術者試験.com

^ 宅建試験の難易度 – 宅建試験ドットコム

^ a b 情報処理技術者試験 推移表 (PDF) (IT人材育成センター国家資格・試験部)

^ プレス発表 iパス(ITパスポート試験)をはじめとする情報処理技術者試験の出題構成の見直しについて 「情報セキュリティ」に関する出題の強化・拡充 – IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

^ プレス発表 「応用情報技術者試験」午後試験における出題構成の見直しについて – IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験

^ IPA_独立行政法人_情報処理推進機構:情報処理技術者試験:大学活用(入試優遇)

^ IPA_独立行政法人_情報処理推進機構:情報処理技術者試験:大学活用(単位認定)

^ 資格等で単位認定|通信教育課程 | 産業能率大学・自由が丘産能短期大学

^ 若狭東高等学校_ジュニアマイスター顕彰制度について

^ 岡山県立笠岡工業高等学校_ジュニアマイスター顕彰に係わる区分表

^ 高知工業高等学校HP ジュニアマイスター

外部リンク[編集]
情報処理推進機構 IT人材育成センター国家資格・試験部(旧:情報処理技術者試験センター)
平成21年度からの試験体系図[リンク切れ](新着情報)
応用情報技術者試験(AP)(情報処理技術者試験制度 – 制度の概要)表話編歴コンピュータの資格国家資格
情報処理技術者
IP
SG
FE
AP高度区分
ST
SA
PM
NW
DB
ES
SM
AU過去の区分
AD
SW
PE
AN
SD
SC
SV
SU
RISS
技術士 (情報工学部門)
職業訓練指導員 (情報処理科)
ウェブデザイン技能士
中小企業診断士日本商工会議所主催
日商マスター
日商PC検定
日商プログラミング検定
ビジネスキーボード
キータッチ2000中央職業能力開発協会認定
CS試験文部科学省後援
J検
CG-ARTS検定経済産業省推進資格
ITコーディネータマイクロソフト
MOS
MCT
VBAエキスパート
MCAS
MCDST
MCPサーティファイ
情報処理技術者能力認定試験
Webクリエイター能力認定試験その他民間資格
シスコ技術者認定
CCNA
CCNP
CCIE
オラクルマスター
LPIC
PMP
ITIL Foundation
CompTIA
XMLマスター
ドットコムマスター
CIW
P検
プログラミング能力検定
(ISC)2
ISACA
GIAC
EC-Council
OSCP試験実施団体
IPA
IT人材育成センター国家資格・試験部
職業教育・キャリア教育財団
シスコシステムズ
日本オラクル
LPI
PMI
NTTコミュニケーションズ
ベネッセコーポレーション関連分野
情報セキュリティ
コンピュータセキュリティ
サイバーセキュリティ
ネットワーク・セキュリティ
ISMSプログラミング
アルゴリズム
擬似言語
C言語
Java
Python
CASL
CAP-X
COBOL表計算
表計算 (情報処理技術者試験)
マクロコンピュータシステム
5大装置
ハードウェア
ソフトウェア
エンベデッドシステムITマネジメント
プロジェクトマネジメント
サービスマネジメント
ITガバナンス
システム監査
コンピュータネットワーク
データベース
システムアーキテクチャ
IT戦略関連項目
情報処理技術者試験の変遷
情報処理の促進に関する法律
FE午前免除
Microsoft Office
資格
日本の検定試験一覧
パソコン検定
ベンダー資格
情報通信技術
情報学
情報科学
情報工学
情報技術
情報処理
電気通信
コンピュータ
プログラマ
ソフトウェア開発者
システムエンジニア
ネットワークエンジニア
プロジェクトマネージャ
コンピュータ技術者
システムアドミニストレータ
日本の情報に関する資格一覧
Portal:資格
表話編歴情報処理技術者試験・高度情報処理技術者試験現行の試験
スキルレベル1
IP ITパスポート試験 (旧初級システムアドミニストレータ試験の一部)

スキルレベル2
SG 情報セキュリティマネジメント試験 
FE 基本情報技術者試験 (旧第二種情報処理技術者試験、旧基本情報情報技術者試験及び初級システムアドミニストレータ試験の統合)
スキルレベル3
AP 応用情報技術者試験 (旧第一種情報処理技術者試験、ソフトウェア開発技術者試験)

スキルレベル4(高度情報処理技術者試験)
ST ITストラテジスト試験 (旧システムアナリスト試験、旧上級システムアドミニストレータ試験の統合)SA システムアーキテクト試験 (旧特種情報処理技術者、アプリケーションエンジニア)PM プロジェクトマネージャ試験NW ネットワークスペシャリスト試験 (旧オンライン情報技術者試験、テクニカルエンジニア(ネットワーク))DB データベーススペシャリスト試験 (旧オンライン情報技術者試験、テクニカルエンジニア(データベース))ES エンベデッドシステムスペシャリスト試験 (旧マイコン応用システムエンジニア試験、テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム)試験)SM ITサービスマネージャ試験 (旧システム運用管理エンジニア試験)AU システム監査技術者試験 (旧情報処理システム監査技術者)

過去の試験

PE プロダクションエンジニア試験 (2000年(平成12年)春期試験まで)SV テクニカルエンジニア(情報セキュリティ)試験 (2008年(平成20年)春期試験まで)(現情報処理安全確保支援士試験)SW ソフトウェア開発技術者試験 (2008年(平成20年)秋期試験まで)SU 情報セキュリティアドミニストレータ試験 (2008年(平成20年)秋期試験まで)AN システムアナリスト試験 (2008年(平成20年)秋期試験まで)SD 上級システムアドミニストレータ試験 (2008年(平成20年)秋期試験まで)AD 初級システムアドミニストレータ試験 (2009年(平成21年)春期試験まで)SC 情報セキュリティスペシャリスト試験 (2016年(平成28年)秋期試験まで)(現情報処理安全確保支援士試験)

試験の歴史
情報処理技術者試験の変遷試験に関する法律
情報処理の促進に関する法律主催
経済産業省
日本情報処理開発協会
情報処理推進機構
IT人材育成センター国家資格・試験部科目免除制度
基本情報技術者試験の午前試験免除制度試験に出題される架空のコンピュータ言語、ソフトウェア
擬似言語
CAP-X
CASL
表計算ソフト (情報処理技術者試験)
表話編歴経済産業省所管の資格・試験産業技術環境局
計量士国家試験
公害防止管理者等国家試験(水質・大気・騒音・振動・粉じん・ダイオキシン類・主任管理者)製造産業局
航空工場検査員国家試験
砂利採取業務主任者国家試験
競輪選手資格検定
競輪審判員資格検定
小型自動車競走選手資格検定
小型自動車競走審判員資格検定商務情報政策局
情報処理技術者試験(IP・SG・FE・AP・ST・SA・PM・NW・DB・ES・SM・AU)
情報処理安全確保支援士国家試験産業保安グループ
電気主任技術者試験
ボイラー・タービン主任技術者
ダム水路主任技術者
電気工事士国家試験
認定電気工事従事者
特種電気工事資格者(ネオン・非常用予備発電)
ガス主任技術者国家試験
ガス消費機器設置工事監督者
高圧ガス製造保安責任者国家試験(化学・機械・冷凍機械)
高圧ガス販売主任者国家試験
高圧ガス移動監視者
特定高圧ガス取扱主任者
液化石油ガス業務主任者
液化石油ガス設備士国家試験
火薬類製造保安責任者国家試験
火薬類取扱保安責任者国家試験資源エネルギー庁
エネルギー管理士国家試験
採石業務管理者国家試験特許庁
弁理士国家試験中小企業庁
中小企業診断士国家試験

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 1994年生まれ、奈良県出身。
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日刊工業新聞
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アイヌタイムス
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千葉日報
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中国新聞
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17. 応用 情報 技術 者 試験 基本 情報 技術 者 試験 違い Daily Tohoku

デイリー東北
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イースタン クロニクル
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